阿賀町における阿賀野川(写真撮影:山口冬人氏)
阿賀野川流域地域(新潟市・五泉市・阿賀野市・阿賀町)には、小・中学生向け環境学習の題材にふさわしい「自然環境や歴史・文化」「魅力的な地域資源」が数多くあふれています。
しかし、それらを総合学習へ適切に取り入れて授業を効果的に行う取組は、近年ますます多忙をきわめる学校の先生方にとって、大変負担の大きいものとなっています。
このサイトでは、総合学習を支援する阿賀の学習教材づくりの動きをお伝えするとともに、実際に完成した教材を掲載します。
また、総合学習を担うことができる地域の団体やガイドの方々も、今後順次紹介していく予定です。
2018(平成30)年度のプロジェクト
2018(平成30)年度のプロジェクト
▲本プロジェクトで制作された教材
このプロジェクトは、文部科学省所管の平成30年度ユネスコ活動費補助金「グローバル人材の育成に向けたESDの推進事業」において、平成30年度から新規に開設された「ESDの深化による地域のSDGs推進事業」に応募して、全国19団体の公募案件の中から採択されスタートしました。
かつて阿賀町で盛衰した鉱山や化学工場などの近代産業について、日本の近代化への貢献や地元社会の繁栄といった「光の側面」と、新潟水俣病などの公害の発生といった「影の側面」の両面を題材として、小・中学生向けの教材を作成するプロジェクトです。以下で、本プロジェクトについて簡単に紹介します。
本プロジェクトでは、阿賀町の小・中学生が日本の近代化に貢献した阿賀町の近代産業の変遷を学びつつ、自らが生まれ育つ郷土への誇りや愛着を失うことなく、近代化の過程で発生した環境問題からも教訓を学び取る力を 涵 養 するため、ESD・SDGsに基づいた阿賀町の近代化遺産の光と影をテーマとする小・中学生向け教材を制作することを目的としています。
阿賀野川上流域で盛衰した近代産業の変遷について、これまで様々な観点から調べられてきました。本プロジェクトでも、小・中学生向けの内容を調査・整理しました。
デジタル紙芝居がひとまず完成した後、阿賀町内の小・中学校の協力を得て、実際の授業の中で教材を使用する検証(モデル)授業を実施して、教材のさらなる改善を図ります。
本プロジェクトの実施に当たり、「阿賀町教育委員会」「阿賀町役場鹿瀬支所」「昭和電工株式会社」「一般社団法人あがのがわ環境学舎」「学校法人日本自然環境専門学校」の5団体が参画して、本プロジェクトを推進する「ESD-SDGsコンソーシアム」を結成しました。各団体の役割などは下記のとおりです。
2019(平成31・令和元)年度のプロジェクト
▲本プロジェクトで制作された教材
このプロジェクトは、文部科学省所管の平成31年度ユネスコ活動費補助金「SDGs達成の担い手育成(ESD)推進事業」(※本事業スキームは平成31年度から開始)における「SDGs達成の視点を組み込んだカリキュラム、教材、プロジェクト等の開発や実施、及びその成果の全国的な発信」に応募して、全国45団体の公募案件の中から採択されスタートしました。
かつて阿賀野川流域で発生した新潟水俣病を小学生にも分かりやすいよう整理して、新潟水俣病の被害、新潟水俣病が発生した原因、新潟水俣病が起きた地域のその後…の3パートに分けて、「光と影」の区別なく学べる小・中学生向けの教材を作成するプロジェクトです。以下で、本プロジェクトについて簡単に紹介します。
本プロジェクトでは、阿賀野川流域の小・中学校等において、新潟水俣病学習を含む地域の環境学習等を促進するために、授業で活用しやすいよう配慮され、かつ、それぞれの地域の光と影を反映させた教材を制作し、それらを広く情報発信することを目的としています。
阿賀野川流域で発生した新潟水俣病の複雑な経緯について、これまで様々な観点から調べられてきました。本プロジェクトでも、小・中学生向けの内容を調査・整理しました。
小・中学生にもわかりやすく整理した内容をもとに、新潟市内の小・中学校の協力を得て検証(モデル)授業を実施して、教材内容のアウトラインを確定させました。
本プロジェクトの実施に当たり、2018年度に「阿賀町教育委員会」「阿賀町役場」「昭和電工株式会社」「一般社団法人あがのがわ環境学舎」「学校法人日本自然環境専門学校」の5団体で結成した「ESD-SDGsコンソーシアム」に、新たに「新潟市教育委員会」「新潟市保健衛生総務課」が参画しました。
以上、プロジェクトの全体像を紹介しました。
なお、これらのプロジェクトを推進していくに当たり、「関東地方ESD活動支援センター」(関東ESDセンター)から様々なアドバイス・サポートをいただきました。
また、繰り返し出てくる「ESD-SDGs」という概念ですが、下記のページで解説しています。
2020年以降は、文部科学省所管のユネスコ活動費補助金には公募せず、本ホームページの運営等は上記コンソーシアムの事務局機能を担っていた「一般社団法人あがのがわ環境学舎」が継続します。また、これまでのプロジェクトと関連したイベントや企画等は、新潟県などの行政や上記コンソーシアム参加団体などの多様な主体と連携して、様々な事業スキームを柔軟に活用しながら展開します。